| 体系的番号 |
JPMJSC2115 |
| DOI |
https://doi.org/10.52926/JPMJSC2115 |
研究代表者 |
有本 昌弘 東北大学, 大学院教育学研究科, 教授
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| 研究期間 (年度) |
2021 – 2023
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| 概要 | 仙台防災枠組は、災害リスクを軽減するための戦略を策定・実施しており、自然災害に関する知識を向上させるための教育ツールとして活用することができる。しかし、同枠組みでは学校教育について、校舎設計、学校配置などハードと資金面中心のリソース配分として見られている。
本研究では教育学・心理学の視点から、ソフトウェアとしての防災教育カリキュラムの構築とその実装を目指し、仙台防災枠組を捉え直す。
日本側研究チームは、人々の意識調査や「語り」のカテゴリー化、コード化といったレジリエンス研究の手法を米国から学ぶ。米国側研究チームは、災害の影響を受けた住民のメディア依存度の調査手法も日本側に提供する。両国が緊密に連携し、日本側で収集したデータを分析する。
得られた知見から、被災経験を有する住民や学生とともに、災害への適応策や緩和策の検討に取り組み、全員参加型の防災教育のカリキュラムの体系的な開発・実施を目指す。
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| 研究領域 | SDGsや仙台防災枠組の優先行動に即し、人間中心のデータを活用したレジリエンス |
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